運行会社について
函館バスのあゆみ
函館バスのあゆみ
昭和19年の設立以来、函館バスは約80年にわたり地域の足として走り続けてきました。
日々の暮らしを守る生活の路線として、そして旅の思い出を彩る観光の翼として。これからも函館の歴史と共に、安心を運び続けます。
1940年
〜
1950年
戦時統合前〜統合後
1943年
10月 仮営業所開始
戦時統合前
大正9年、乗合馬車を営んでいた藤野自動車は湯川から戸井間の下海岸線を乗合自動車として開業した。
当時の下海岸はイワシの大漁続きで景気が良く乗客も多かったが、大雨や長さめが続くと道路が悪く運休していた。
藤野自動車社屋と所有車両
1944年
4月 旅客自動車運輸事業譲渡許可を受ける／創立総会開催
6月 14社が合併し函館乗合自動車株式会社誕生
統合後-函館乗合自動車株式会社時代-
14者が統合して、函館乗合自動車株式会社誕生。資本金は65万円、車両数54両、114名の従業員でスタートした。
当時の営業所は、函館、鹿部、松前、 江差の4営業所。それに付随する出張所は、函館で万代町、湯の川、鹿部では尾札部、砂原。松前では木古内、江良、涌元（昭和24年営業所に昇格）。江差では東瀬棚（昭和37年営業所に昇格）、久遠、石崎、熊石、大野と計13箇所あった。
函館乗合自動車になって初めてのフソー車
1945年
3月 臨時株主総会開催（仮営業所決算案承認）
1949年
3月 増資、資本金400万円となる
当時の多客輸送車両
昭和24年、ヒノトレーラーバスを計3台購入し、大野・上磯・七重路線を運行し多客輸送に活躍した。
H.N.Cは「函館乗合組合自動車株式会社」の頭文字。
ヒノトレーラーバス
5月 涌元営業所開設
1951年
〜
1964年
函館バス株式会社名称変更後
1951年
7月 函館バス株式会社に社名変更
函館バス松風本社
函館バスは昭和54年5月まで松風町に本社を構えた。
写真は函館バス本社と本社前を行く貸切バス。車種は民生CONDORで、後に日産ディーゼルと合併した。
創立以来初めての観光バスは、リヤエンジンを搭載したもので、観光バスの創始とも言える。
松風町本社と創業依頼初めての観光バス
11月 江差・松前線（石崎～中外鉱山間）経営免許を受ける
1952年
9月 江差/松前線（中外鉱山～今井鉱山間）経営免許を受ける
松前営業所管内路線の除雪作業
当時より、冬期運行を確保するためバス路線の除雪を推進が必要とされ、地方では陸運事務所とバス業者が土木現業所と連携して、主要バス路線の除雪が始まった。
函館バスの池田栄蔵専務も地方の中心となって、バスの通行確保に情熱を燃したという。
バス業界が中心となって推進をはかった道路除雪運動は、道民から高く評価されて、毎年積極的に実施されるようになった。
除雪作業の様子
10月 奥尻線、鉄山線廃止許可
1957年
10月 東京急行電鉄株式会社の系列に入る（東京急行電鉄株式会社の資本参加）
1958年
2月 木古内営業所を涌元営業所に移転改称
1961年
7月 鹿部営業所改築完了
1965年
〜
1988年
函館バス株式会社名称変更後
1967年
2月 長万部ターミナル新築落成 / 恵山ターミナル落成
昭和40年代の函館バス
日本の総人口が1億人を突破し、この函館においても人の流れが活発化しはじめた頃、当社も積極的に次々と路線開拓を行っていた。
その結果、総収入も飛躍的な伸びを見せたのもこの年代の前半から後半にかけて。
また、各地の路線増加に伴い、施設建設にも力を注ぎ、地域の拠点づくりに励んだ。
全盛期の松風町本社前のりば
3月 鹿部車庫森車庫新築落成
4月 江差ターミナル建築起工式
8月 江差ターミナル新築落成
1969年
5月 江差/ワンマン運行開始七重浜線（バスセンター～アジア石油問）
ワンマン化に先がけて整理券バスが登場
昭和44年3月、同年5月のワンマン化に先がけて整理券バス登場。
車掌乗務であったが、お客様に慣れていただくことと、一斉に機器を取り付けられないため序々に登場した。
乗客乗員ともに初めて見る整理券器には少々戸惑いもみられた。
整理券バスの様子
1970年
5月 昭和営業所新設認可（6月10日営業開始）
1972年
2月 松前営業所移転
1979年
5月 新社屋完成・本社松風町から高盛町に移転
新社屋完成
現在の本社、函館営業所は昭和37年、函館製網船具株式会社新川工場の敷地 4,376を購入し、それまで使用していた日乃出車庫では車両の増加で狭くなってきたことと、時給油のため、海岸道路を回って松風町に出ることで、経費面での無駄を解消するためであった。そしてこの敷地にはスタンドも設置することにした。
それから17年後の昭和54年4月本社社屋が落成した
本社 函館営業所
1988年
7月 青函博覧会開催（函館駅前～赤川パンダ会場入口（赤川小学校前）間）運行
1989年
〜
2003年
平成初期以降市営バス移管まで
1989年
11月 自動車整備事業分離
1998年
12月 ワンコインバス「美原・神山循環バス・リング」運行
100円バスの運行
平成10年12月より、当社初の100円バス「Ring」（リング）を運行した。
郊外型大型ショッピングセンター等が建ち並ぶ田支所前地区から、近くの住宅街である神山と美原を一方通行循環運行する。
車両は元東急コーチで、前身のデザインを活かしている。停留所は、住宅街の狭い車道や歩道に設置する箇所もあるため木製の小さめの物を採用した。
当社初の100円バス「Ring」
2000年
3月 関連会社（株）はこばす商事清算結了
10月 ワンコインバス「レクサ100」運行
第2弾からの100円バス LCSA（レクサ）シリーズ
平成12年10月7日、市立函館病院の函館山山麓地区から市郊外の港町地区に移転したのを機に市の経済的、地理的ともに中心地の五稜郭から同病院を結ぶ。
当社初の女性ドライバーを採用し、より親切で丁寧な運転で親しまれている。
平成14年10月1日より西武百貨店・テーオーデパートがある「西武前」まで伸長し、地域住民、買い物客の利便性を高めた。
本第二弾の100円バス「LCSA100」
8月 関連会社函館バス興産（株）清算結了
9月 ワンコインバス「レクサ元町」運行・10月31日迄運行
2002年
4月 市営バス昭和営業所移管
昭和営業所移管
市営バス移管の第2段階は、平成14年4月1日に、昭和営業所路線と営業所そのものの移管であった。
当社既存の昭和ターミナル（出張所）が市営バス昭和営業所の社屋に移転する形となった。
前日の3月31日は、市営バスの営業が終了してから、昭和ターミナルからの引越し作業で追われた。
昭和営業所譲受出発式
5月 ワンコインバス「レクサ元町」運行・5月1日～10月31日迄運行
8月 函館港祭り電車代行運行（市営バス移管に伴う初運行）
10月 ワンコインバス「レクサ100」西武デパート乗入れ
2003年
4月 市営バス日吉営業所6系統移管・車両台数8 台系統数1 系統免許粁0.4km
日吉営業所最終移管完了
平成13年から3年間に亘り行われた移管が完了。
完全移管の道のりは長く厳しい3年間であった。
移管の完了により、名実ともに新生函館バスの船出となった。
局長（左）からゴールデンキーを受け取る社長
4月 ワンコインバス「レクサ元町」運行 4月1日～10月31日運行北島三郎記念館前経由
8月 賃貸ビル函館バスそよかぜビル・痴呆対応型共同生活介護グループホームそよかぜオープン
10月 千代田線、清川文月線廃止
2004年
〜
2025年
現代のバス
2007年
3月 バスロケーションシステムの運用を開始
パケット通信方式を利用したバスロケーションシステム
パケット通信方式を利用したバスロケーションシステムの運用を開始した。パソコンや携帯電話で遅れ情報が確認できるようになったほか、市内２２か所の停留所で遅れ情報が確認できるようになった。
バスロケーションシステムのロゴ
2017年
3月 全国交通系ICカード導入
2018年
3月 バスロケーションシステムの更新
4月 IC定期券サービス開始
バスロケーションシステムの更新
IP無線方式を利用した新たなバスロケーションシステムに更新。準天頂衛星に対応し制度を向上した。
新バスロケーションシステムのスマートフォン表示イメージ
2019年
4月 新系統番号の運用開始
2020年
4月 高速はこだて号に参画し共同運行開始
高速はこだて号の運行
令和2年4月1日より、函館バス株式会社は都市間バス「高速はこだて号 函館〜札幌間」の共同運行に参画しました。道南地域において拠点を持つ弊社と道央圏を中心に運行する会社が連携し地域の皆様にもより身近で手軽な交通手段として選んでいただける高速バスを目指しています。
高速はこだて号
2024年
12月 スマートバス停の運用開始
スマートバス停の運用
「函館駅前（４番乗り場）」「函館山山頂」の二か所に設置。運行時刻、臨時情報をリアルタイムで提供できるようになった。
スマートバス停
アラカルト
当時の乗務員の持ち物
車掌は腕章をし、かばんの中には切符、パンチ、運賃表が入っていた。
左：車掌かばん 右：パンチ
左：車掌発券用乗車券 右：運賃表
社章の変遷
函館乗合自動車時代の襟章
函館バス東急系列以前の襟章
函館バス東急系列後の襟章（昭和49年迄）
東急グループマーク（平成15年3月迄）
現在の社章（平成15年4月以降）
当時の車両紹介
平成初期から利用されてきた車両を一覧ご紹介します。
現在の東急貸切カラーの車両
貸切スーパーハイデッカー・三菱ふそうエアロクィーン（平成14、15年に各1台購入）
ノンステップバス 三菱ふそう（平成14年導入）
